前回の記事では、私自身が体験した
「未購入の通販サイトで個人情報が勝手に取得されていたケース」
についてお話させて頂きました。
そしたら、私の友人のY君が
「これ知ってる！僕の場合は商品が送り付けられてきたわ～。」
と言って、自分の体験談について
私に詳しく話してくれました。
このY君の体験談は、通販や宅配のトラブルを防止するために
とても有益な情報になると考えたので、
友人の許可のもと、こちらでご紹介させて頂きたいと思います。
（Yくん、どうもありがとう！）
どうすれば良いかの対策についても
詳しくお伝えしていくので、ぜひ最後までチェックしてくださいね。
【実話】未送信の申込フォームから送り付け商法に発展した体験談
Y君の体験談は、未送信の申込フォームから
送り付け商法に発展したという、なかなか厄介な事例となります。
ゲームの周辺機器の購入のため、フォームに個人情報を入力
ゲーム好きのY君は、通販サイトで
「とあるゲーム機の周辺機器」を購入しようとして、
購入フォームに名前や住所、電話番号を入力していました。
しかし、途中で同じモデルが
もっと安く他のところで買えるという情報を入手。
購入フォームの最後にある
「送信ボタンを押さない状態」で、
そのまま通販サイトを閉じました。
その後、別のところでお目当ての周辺機器を購入を完了。
先程の通販サイトには、それから一切アクセスしていませんでした。
買わなかった通販サイトから商品が「代引き」で送られてくる
それから1週間ほど経過したある日、Y君が不在の間、荷物がY君の家に届きました。
その荷物は「代引き」扱いで、玄関で対応したY君の母親が、
「きっとY君が注文したものだろう」と思い、
代わりに代金を支払ってしまいました。
その後、Y君が帰宅し、荷物が代引きで届いたことが発覚！
荷物の内容と発送元を確認すると、
「一週間前に購入するのをやめた通販サイト」から
「購入しようと考えていたゲームの周辺機器」が送られてきていたのです。
購入フォームに入力した情報をもとに商品を送りつけてきた？
Y君いわく、この代引きの荷物が届くまでの間、
一度も先日の通販サイトにはアクセスしていなかったとのこと。
そのため、個人情報を取得されるとしたら、
「注文しようとして、購入フォームに個人情報を入力した時」
以外には考えられないと言います。
また、Y君は住所などの個人情報は確かに入力したが
「決済方法は一切入力せず、購入フォームと通販サイトを閉じた」
とも言っていました。
そのため、このケースでは通販サイトの運営側が、
購入フォームに入力されていたY君の個人情報を
「未購入の状態」のうちに取得し、
勝手に「代引き扱い」にして商品を送りつけてきたということになります。
これは典型的な “送り付け商法” の手口に該当します。
送り付け商法は、勝手に送りつけて“代金を払わせる”ことが目的
送り付け商法とは、注文していない商品を一方的に送りつけて
「受け取った＝契約した」という誤解を利用し、
代金を支払わせるという違法な手口です。
2021年の特定商取引法改正により、
送り付け商法の商品に対しては、消費者は一切の支払い義務を負いません。
法律上、受け取っても、使っても、捨てても問題ないとされています。
しかし実際は、今回のY君の体験談のように
「同居している家族が代金を支払ってしまう」
といったケースが多くあり、被害が続いている状況です。
送りつけ商法の個人情報取得ルートは？
送りつけ商法は、荷物を送りつけてくる相手方が
「私たちの個人情報を知っている場合」に発生します。
ここでは、相手方が私たちの個人情報を
取得するルートについて解説していきます。
入力した個人情報が自動的に送信されるケース
購入時のお届け先を入力するフォームには、
購入前の状態でも自動的に個人情報が送信されてしまう種類のものがあります。
前回の記事で紹介した私の実体験や、
今回の記事で紹介したY君のケースがまさにこれに該当します。
私は、営業電話のみで商品が送りつけられることはありませんでした。
しかし、Y君のところには代引きで送りつけられるという被害が発生しているため、個人情報の入力フォームへの記載は、かなり注意すべきであると言えます。
売買されている「名簿」から個人情報を特定してくるケース
今や、私たちの個人情報が知らず知らずのうちに
どこかから漏洩し、それが名簿化されて売買され、
セールスや詐欺に使われることも珍しくはない時代になりました。
市場で取引されている
「個人情報が掲載されている名簿」さえ購入すれば、
誰でも私たちのところに荷物を送ることが簡単に出来てしまいます。
つまり、誰もが送りつけ商法の
被害にあう可能性があると言えます。
今回のY君に起きた出来事も、決して他人事ではありません。
突然荷物が届いた時に「やってはいけないこと」４つ
ここからは、送りつけ商法の
「具体的な対処法」について詳しくお伝えしていきますね。
もし、送りつけ商法によって
突然「心当たりのない荷物」が届いたら、
以下の４点に注意してください。
- 代引きで受け取らないこと
- 相手の指示で返送しないこと
- 送り主に直接電話やメールをしないこと
- 中身を使用しないこと
特に、送り主に連絡することは絶対に避けるべきです。
連絡することで、個人情報をさらに悪用されるリスクがあります。
自分だけでなく“同居家族”にも情報を共有しよう！
送りつけ商法でやってはいけないことの中で
「代引きで受け取らない」という項目があります。
これには、同居しているご家族との情報共有が必要不可欠。
具体的には、以下の項目をしっかり共有しておくことをオススメします。
- 注文していない荷物は受け取らない
- 代引きは本人に確認してから支払う
- 請求書が入っていても支払い義務はないと知る
- 送り主が怪しい場合は無視してOK
ほとんどの宅配業者では、代引きの荷物がある場合「事前に電話連絡」をしてくれます。
その時点で、家族が電話に出た場合「今本人が不在なので受け取れない」と説明し、折り返し連絡する形を取ると、被害を回避することができます。
送り付け商法の相談先｜ひとりで抱え込まなくて大丈夫
送りつけ商法の被害が発生した場合は、
以下の相談先に速やかに連絡し、事態を詳しく伝えましょう。
- #188（消費者ホットライン）
→ 商品代金を支払ってしまった場合も対応してくれる - #9110（警察相談専用電話）
→ 悪質性を感じた場合は警察へ相談 - 国民生活センター
→ 各地の相談窓口情報も確認できる
相談する時に必要な準備等は、
以下の記事で詳しくご紹介していますので、
こちらも併せてご覧いただけると分かりやすいと思います。
まとめ｜“突然の代引き”は疑うべきサイン。冷静に対処を
今回の友人の体験談のように、
購入していない商品が突然届くトラブルは誰にでも起こり得ます。
大切なのは、
- 注文していない荷物は受け取らない
- 支払い義務はないと理解する
- 家族にも注意点を共有する
- 不安な場合は相談窓口に連絡する
という基本を押さえておくことです。
送り付け商法は、
知識があれば十分に対処できるトラブルです。
あなたの安心・あなたの大切な人の安心を守るためにも、
ぜひ今回の内容を心の片隅に置いておいてください。
